高齢の家族が転倒して骨折し、入院後に「このままでは自宅へ戻るのが難しい」と言われることがあります。
骨折前は自宅で生活できていても、退院時には歩行、立ち上がり、トイレ、入浴などに介助が必要になり、家の段差や家族の介護力によっては、すぐに在宅生活へ戻れないことがあります。
「今、自宅へ戻れない」ことと「今後も自宅へ戻れない」ことは同じではありません。退院時の介助量だけで老人ホームを決めるのではなく、回復の見込み、リハビリの必要性、自宅環境、家族の介護力、医療ニーズを整理し、回復期の施設と長期生活の施設を分けて考えることが重要です。
骨折後に自宅へ戻れない理由を分けて考える
施設を探す前に、「なぜ今は自宅へ戻れないのか」を整理します。理由によって適した選択肢が変わります。
歩行や立ち上がりが安定していない
骨折後は筋力低下や痛みが残り、移動や立ち上がりに見守り・介助が必要になることがあります。回復の余地がある場合は、リハビリを継続できる環境を優先します。
自宅の段差や浴室・トイレが危険
本人の身体機能だけでなく、玄関や廊下の段差、階段、浴室、トイレまでの距離など、住宅環境が在宅復帰を難しくすることがあります。住宅改修や福祉用具で補えるかも確認します。
家族だけでは介助を続けにくい
移乗、排泄、夜間の見守りなどが必要になると、同居家族がいても介護を続けるのが難しいことがあります。家族が無理をして在宅復帰を急ぐ必要はありません。
医療的な管理がまだ必要
創部の管理、服薬、疼痛管理、持病の悪化などがある場合は、介護だけでなく医療対応も含めて退院先を考える必要があります。
回復の見込みがあるならリハビリを優先する
骨折後の身体機能がまだ回復途中なら、最初から長期入居の老人ホームへ移るより、リハビリを継続できる環境を検討したほうがよい場合があります。
回復期リハビリテーション病棟
対象となる病気や状態、入院できる期間などに条件がありますが、集中的なリハビリが必要な場合には選択肢になります。対象になるかは入院中の主治医や退院支援部門に確認します。
介護老人保健施設（老健）
老健は、病状が安定した人が在宅復帰を目指すために、リハビリテーション、必要な医療、介護などを受ける施設です。要介護1～5が対象で、要支援1・2は利用できません。
「骨折後で今は自宅生活が難しいが、リハビリで動作が改善すれば自宅へ戻れる可能性がある」という場合には検討しやすい選択肢です。
老健は在宅復帰・在宅療養支援が主な役割です。「3か月で必ず退所」という意味ではありませんが、長期の生活場所として選ぶ施設とは目的が異なります。入所後も退所先について検討が続く点を理解しておきます。
自宅復帰がすぐ難しい場合の主な選択肢
回復の見込みや介助量、本人の希望によっては、生活の場となる施設を検討します。
ショートステイ
家族が自宅受け入れの準備をするまでの一時的な利用や、住宅改修・福祉用具の準備期間を確保したい場合に検討できます。ただし空床状況や連続利用日数などの条件があるため、ケアマネジャー等への確認が必要です。
介護付き有料老人ホーム
施設内で介護サービスを受けながら生活できます。移動・排泄・入浴などの介助が継続的に必要になった場合の候補になります。ただし医療対応、看取り、退去条件は施設ごとに異なります。
住宅型有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅
住まいを確保し、必要な介護サービスを外部事業所等から利用する形が中心です。骨折後に介護量が多い場合は、必要なサービス量、夜間対応、費用総額まで確認します。
特別養護老人ホーム（特養）
常時介護が必要で、在宅生活が難しい人の長期生活の場です。新規入所は原則として要介護3以上で、要介護1・2でも特例入所の対象になる場合があります。待機状況も地域や施設によって異なります。
施設を選ぶ前に病院で確認したいこと
退院先を考えるときは、家族だけで判断せず、主治医や理学療法士・作業療法士、医療ソーシャルワーカー、退院支援看護師などから情報を集めます。
- 現在、どこまで一人で歩けるか
- 立ち上がりや移乗にどれくらい介助が必要か
- トイレや入浴に必要な介助
- 今後どこまで改善が見込めるか
- 継続したリハビリが必要か
- 退院後に必要な医療や服薬管理
- 自宅復帰のために必要な住宅改修・福祉用具
- 退院可能な時期と調整に使える期間
「今できないこと」と「今後も難しいこと」を分ける
退院時点では介助が必要でも、数週間から数か月のリハビリで改善する可能性がある動作もあります。逆に、骨折をきっかけに持病や認知機能の低下が重なり、以前の生活へ戻るのが難しくなることもあります。
施設の種類を決める前に、医療・リハビリの専門職へ「どの程度まで回復が見込めるか」を具体的に確認します。
自宅へ戻る可能性を残すなら住宅環境も確認する
本人が自宅へ戻ることを希望しているなら、「今の家では無理」とすぐに結論を出さず、環境調整の余地も検討します。
住宅改修で補えるか
手すりの設置、段差解消、扉の変更などで移動しやすくなる場合があります。介護保険の住宅改修制度を利用できる場合もあるため、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員などに相談します。
福祉用具で生活が変わることもある
介護ベッド、歩行器、車いす、ポータブルトイレなどを使うことで、本人・家族双方の負担が変わる場合があります。退院前に実際の動作を想定して検討します。
自宅復帰の可否は本人の身体機能だけで決まりません。住宅環境、利用できる介護サービス、家族の介護力を組み合わせて考えます。
長期入居の施設を選ぶなら回復後の生活まで見る
骨折直後は車いす中心でも、リハビリで歩けるようになる可能性があります。反対に、将来さらに介護が必要になることもあります。
現在の介助量だけで選ばない
入居時の状態だけでなく、歩行が改善したときに外出や散歩がしやすいか、逆に要介護度が上がったときにも対応できるかを確認します。
リハビリ体制を具体的に確認する
「リハビリあり」と書かれていても、専門職の配置、実施頻度、個別対応の有無などは施設によって異なります。本人に必要な内容を具体的に質問します。
通院・医療対応も確認する
骨折後の整形外科受診や持病の通院が続く場合は、通院時の付き添い、送迎、協力医療機関との連携、費用を確認します。
退院先を急いで決めるときの進め方
退院日が迫っていると、家族は焦って施設を決めがちです。時間が限られている場合でも、最低限の優先順位を決めてから候補を絞ります。
退院時の必要介助と医療を整理する
まず、受け入れ施設に必須となる条件を明確にします。
回復を目指す期間か長期生活かを決める
老健などで在宅復帰を目指すのか、長期生活の場を探すのかを分けます。
費用と地域で候補を絞る
月額費用だけでなく、介護保険自己負担、医療費、日用品などを含む総額で考えます。
見学・重要事項説明書で確認する
受け入れ可能と返答された施設でも、職員体制、リハビリ、医療、退去条件、追加費用まで確認します。
まとめ｜骨折後は「回復の途中」か「生活の場の変更」かを見極める
急な骨折後に自宅へ戻れないときは、退院時の状態だけを見て老人ホームを決めるのではなく、本人が今どの段階にいるのかを整理することが大切です。
回復の途中であればリハビリを優先し、長期的に在宅生活が難しい場合は生活の場としての施設を検討するという順番で考えると、選択肢を整理しやすくなります。
退院支援部門、主治医、リハビリ職、ケアマネジャーなどとも相談し、本人の回復可能性と家族の生活の両方を踏まえて退院先を決めていきます。
医療・介護体制は「対応可能」という表示だけで判断せず、本人に必要な支援を具体的に伝えて確認します。日中と夜間、平日と休日で対応者が変わる場合があるため、誰が・何時に・どこまで対応するかまで聞いてください。