グループホームでリハビリは受けられる？

グループホームでも、歩く・立つ・着替える・食事をする・家事に参加するといった日常生活の動作を維持するための機能訓練は受けられます。ただし、老健やリハビリ病院のように、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士による専門的な個別リハビリを中心に提供する施設ではありません。

そのため、「リハビリを受けられるか」を確認するときは、単に「できますか」と聞くのではなく、誰が・何を・どのくらいの頻度で行うのか、専門職がどのように関わるのかまで確認することが重要です。

グループホームでも機能訓練は受けられる

認知症対応型共同生活介護（グループホーム）は、認知症のある人が共同生活住居で暮らしながら、入浴・排せつ・食事などの介護、日常生活上の支援、機能訓練を受ける介護保険サービスです。

ここでいう機能訓練は、訓練室で決まった運動をすることだけを意味しません。本人が日常生活の中で行う動作をできるだけ続けられるように支えることも重要な機能訓練です。

日常生活の動作そのものを活かして支援する

たとえば、本人の状態に応じて次のような動作を生活の中で続けます。

• 居室から食堂まで自分で歩く
• 椅子から立ち上がる
• 自分で着替えられる部分は自分で行う
• 食器を運ぶ、拭く、片づける
• 洗濯物を畳む
• 簡単な調理や盛り付けに参加する
• 庭や近隣を歩く

大切なのは「できることを何でも本人にさせる」ことではありません。転倒リスク、疲労、痛み、認知症の状態、その日の体調を見ながら、必要な部分を職員が支えます。

本人の役割を残すことも生活機能の維持につながる

認知症が進むと、家族が安全を考えて何でも代わりに行いたくなることがあります。しかし、本人ができる動作まですべて介助すると、日常生活で身体を使う機会が減ることがあります。

グループホームでは、本人が長年行ってきた家事や習慣を確認し、その人が無理なく続けられる役割を生活の中に取り入れることがあります。身体機能だけではなく、「自分でできた」「役割がある」という感覚を大切にする支援でもあります。

専門的なリハビリが毎日受けられるとは限らない

グループホームを選ぶときに誤解しやすいのが、「機能訓練がある＝理学療法士などによる個別リハビリを毎日受けられる」という点です。

グループホームには、老健のようにリハビリ専門職を必ず配置する仕組みがあるわけではありません。そのため、専門職の関わり方は事業所によって異なります。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の関与を確認する

専門職が関わっている場合でも、その形はさまざまです。施設に勤務している場合もあれば、医療機関やリハビリ事業所の専門職から助言を受け、介護職員が日常生活の支援へ反映している場合もあります。

専門職	主に確認したい内容
理学療法士（PT）	歩行、立ち上がり、移乗、姿勢、転倒予防など
作業療法士（OT）	着替え、家事、食事など生活動作や活動への参加
言語聴覚士（ST）	ことば、コミュニケーション、食べる・飲み込む機能など

専門職の名前がパンフレットに載っているだけでは、本人がどの程度支援を受けられるかは分かりません。常勤か非常勤か、月に何回来るのか、本人を直接評価するのか、職員への助言が中心なのかまで確認してください。

生活機能向上連携加算を算定している施設もある

グループホームでは、一定の要件を満たす場合、外部の医師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などの助言や評価を活かして、生活機能の向上を目的とした介護計画を作成する仕組みがあります。

ただし、加算を算定しているからといって、専門職が毎日個別リハビリを行うという意味ではありません。本人の状態をどのように評価し、その助言が日々の介護へどう反映されているのかを見ることが重要です。

グループホームでリハビリが必要になる主な場面

入居時には歩けていても、加齢、病気、入院、転倒などをきっかけに身体機能が変化することがあります。必要な支援を早めに見直すためには、「以前と違う」と感じたときの観察が大切です。

転倒やふらつきが増えたとき

歩行が不安定になった場合、「歩かせない」だけで対応すると活動量が低下することがあります。一方で、無理に歩かせると転倒につながります。

靴、歩行器、杖、家具の位置、立ち上がり方法、職員の介助位置など、本人が安全に動ける条件を整理する必要があります。急に歩きにくくなった場合は、病気や薬の影響なども考えられるため、主治医への相談も必要です。

入院後に身体機能が落ちたとき

入院中にベッドで過ごす時間が増えると、退院時に歩行や立ち上がりが以前より難しくなっていることがあります。

退院前には、病院から現在の移動能力、必要な介助、使用している福祉用具、食事形態などの情報を施設へ伝えます。施設側が現在の状態で受け入れられるか、生活の中でどのように機能訓練を続けるかを調整します。

食事や飲み込みに変化が出たとき

食事に時間がかかる、むせる、食べこぼしが増える、体重が減るなどの変化がある場合、単に食欲の問題とは限りません。

姿勢、口腔状態、食事形態、飲み込みの機能などを確認し、必要に応じて医師・歯科医師・言語聴覚士などへの相談を検討します。誤嚥の可能性がある場合は、自己判断で訓練を増やさず専門職へ相談してください。

外部のリハビリサービスは自由に併用できるわけではない

グループホームへ入居した後に専門的なリハビリが必要になった場合、「訪問リハビリやデイケアを追加すればよい」と考えることがあります。しかし、介護保険サービスには給付の組み合わせにルールがあり、グループホームの入居者が訪問リハビリや通所リハビリを自由に追加利用できるわけではありません。

一方で、病気や退院後の状態などによっては、医療保険によるリハビリや医療機関との連携を検討する場合があります。利用できる制度は、病名、治療状況、医師の判断、保険上の条件などで変わります。

必要なリハビリの種類を先に整理する

外部サービスを探す前に、「何を改善・維持したいのか」を整理してください。

目的が明確になれば、施設内の支援で対応できるのか、主治医や外部専門職への相談が必要なのかを判断しやすくなります。

認知症がある人のリハビリで大切なこと

認知症のある人への機能訓練では、本人が指示を正確に理解できるかだけで評価しないことが重要です。慣れた動作や生活習慣であれば、言葉だけの説明より自然に行えることがあります。

本人が理解しやすい方法で支援する

一度に複数の指示を出すより、一つずつ短く伝える、実際に動作を見せる、同じ場所・同じ手順で行うなど、本人が理解しやすい環境を作ります。

うまくできなかったときに強く修正するのではなく、本人ができる部分を確認しながら支援方法を調整します。

「できないこと」より「できる条件」を探す

午前中は歩けるが夕方は疲れて不安定になる、静かな場所なら着替えられる、声かけが一つなら行動できるなど、本人の能力は環境によって変わることがあります。

家族が面会したときにも、以前と比べた変化だけでなく、「どのような条件なら自分でできているか」を職員へ聞くと、生活機能の維持状況を把握しやすくなります。

見学時に確認したいリハビリ・機能訓練のポイント

グループホームを見学するときは、体操の回数や「リハビリ対応」という言葉だけで判断せず、実際の日常生活を確認してください。

確認項目	具体的に聞くこと
日常の機能訓練	歩行、家事、着替えなどを日常生活の中でどう支援しているか
専門職	PT・OT・STなどが関わるか、直接評価か助言中心か、頻度はどの程度か
計画	本人の生活機能について、どの目標を介護計画に入れているか
状態変化	転倒、入院後の機能低下、嚥下低下があったときに誰へ相談するか
家族への説明	機能の変化や支援内容をどのように共有してもらえるか

本人と同程度の状態の入居者がどう過ごしているかを見る

見学では、職員が入居者の動作をすべて代行していないか、反対に無理に本人へ任せていないかも確認します。歩行時の見守り、立ち上がりへの声かけ、食事や家事への参加などを見ると、生活の中での機能訓練をイメージしやすくなります。

まとめ｜グループホームのリハビリは「生活の中で何を続けられるか」で見る

グループホームでは、認知症のある人が共同生活を送りながら、日常生活を通じた機能訓練を受けられます。ただし、リハビリ専門施設ではないため、理学療法士などによる個別リハビリの提供体制は施設ごとに確認が必要です。

施設を選ぶときは「リハビリあり・なし」だけで判断せず、本人が維持したい生活動作を具体的に伝え、誰が支援するのか、専門職はどう関わるのか、状態が変化したときにどこへつなぐのかまで確認しましょう。

本人が今できていることを生活の中で続けられる環境かどうかが、グループホームでの機能訓練を考えるうえで重要な判断ポイントです。