認知症のある家族の施設を探していると、「グループホームと有料老人ホームのどちらが合うのか」で迷うことがあります。
どちらも認知症のある人が入居できる場合がありますが、施設の目的、入居条件、生活の規模、介護の受け方、医療対応の考え方は同じではありません。
特に重要なのは、「認知症だからグループホーム」と施設名だけで決めないことです。本人の認知症の状態、要介護度、必要な医療、生活環境への希望を整理すると、どちらが候補になりやすいか判断しやすくなります。
グループホームと有料老人ホームの違い｜認知症ならどちらを選ぶ？
最初に、2つの施設の大きな違いを整理します。
まず結論｜認知症だけで決めず「暮らし方」と「必要な支援」で選ぶ
少人数の家庭的な環境で認知症ケアを受けながら暮らしたい人はグループホームが候補になりやすく、医療・看護体制や施設の選択肢の広さを重視する場合は有料老人ホームも有力な候補です。
グループホームは、正式には認知症対応型共同生活介護といい、認知症のある人が少人数で共同生活を送りながら、日常生活の支援や介護を受ける地域密着型サービスです。
一方、有料老人ホームは高齢者向けの住まいで、介護付き有料老人ホーム、住宅型有料老人ホームなどがあります。認知症への対応状況や医療体制は、ホームごとの差が大きいため個別確認が必要です。
01
グループホーム
認知症のある要支援2・要介護1〜5の人が、少人数で共同生活を送りながら介護や生活支援を受ける地域密着型サービスです。
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有料老人ホーム
介護付き・住宅型などの種類があり、自立から要介護まで入居条件や認知症への対応、医療・看護体制はホームごとに異なります。
有料老人ホームは1種類ではありません
「有料老人ホーム」とまとめて比較すると実態が分かりにくくなります。介護付き有料老人ホームではホームが介護サービスを提供しますが、住宅型有料老人ホームでは、必要に応じて訪問介護など外部の介護サービスを利用するのが基本です。
グループホームが向いている人｜少人数で認知症ケアを受けたい場合
グループホームは、認知症のある人が家庭に近い小規模な環境で生活することを重視したサービスです。
認知症があり共同生活ができる人が対象
グループホームは、認知症のある人を対象とする介護サービスです。介護保険上は、要支援2または要介護1〜5の人が利用対象になります。
ただし、認知症があれば誰でも自動的に入居できるわけではありません。本人の心身状態や医療ニーズ、共同生活が可能かどうかなど、各施設の入居条件も確認されます。
少人数の家庭的な環境で生活する
グループホームの大きな特徴は、少人数単位で共同生活を行うことです。食事や家事など、本人ができることを続けながら生活できるよう支援することが基本となっています。
大規模な施設よりも、生活する人や職員の顔が分かりやすい環境を希望する場合には、候補になりやすい施設です。
住んでいる地域によって利用できる施設が限られる
グループホームは地域密着型サービスです。そのため、原則として施設が所在する市区町村の住民が利用します。
家族の近くにあるグループホームを希望しても、本人の住民票が別の市区町村にある場合などは、そのまま利用できるとは限りません。自治体をまたぐ利用には例外的な取扱いもあるため、希望施設と自治体へ確認が必要です。
医療処置が増えた場合の対応を確認する
グループホームは認知症ケアを目的とした生活の場であり、医療機関ではありません。協力医療機関や訪問診療などと連携している施設もありますが、対応できる医療処置や看護体制は施設によって異なります。
持病がある人や、今後医療ニーズが高くなる可能性がある場合は、現在対応できるかだけでなく、状態が変化した場合にどこまで暮らし続けられるかまで確認しましょう。
有料老人ホームが向いている人｜介護・医療・生活条件を幅広く比較したい場合
有料老人ホームは施設数や運営形態が多く、入居条件、費用、介護体制、医療体制、認知症への対応などに大きな違いがあります。
介護付き有料老人ホームは施設内で介護を受ける
介護付き有料老人ホームは、特定施設入居者生活介護の指定を受けた有料老人ホームです。介護が必要になった場合も、ホームが提供する介護サービスを利用しながら生活します。
食事、入浴、排せつなどの日常的な介助を受けながら生活したい場合に候補になりますが、認知症の受け入れ条件や対応できる症状は施設ごとに確認が必要です。
住宅型有料老人ホームは外部の介護サービスを組み合わせる
住宅型有料老人ホームでは、住まいや食事、生活支援を利用しながら、介護が必要な場合には訪問介護などの外部サービスを組み合わせて生活します。
必要なサービスを選択しやすい一方、介護量が増えると利用するサービスや自己負担が変わることがあります。現在の費用だけでなく、介護度が上がった場合の費用も確認しておく必要があります。
認知症の受け入れ実績と対応範囲を確認する
有料老人ホームの中には認知症のある人を積極的に受け入れている施設もありますが、「認知症対応可」という表示だけでは十分ではありません。
徘徊、夜間の不眠、強い不安、介護への抵抗など、具体的な症状にどこまで対応できるかを確認することが重要です。現在は入居できても、症状が進行した場合に退去が必要になる条件がないかも契約前に確認しましょう。
医療や看取りを重視するなら体制を個別に比較する
有料老人ホームでは、看護職員の勤務時間、協力医療機関、訪問診療、服薬管理、緊急時対応、看取りなどの体制が施設によって異なります。
医療ニーズがある人の場合は、「有料老人ホームだから医療に強い」と考えず、必要な医療行為を具体的に伝えて対応可否を確認することが大切です。
認知症の人が施設を選ぶときに比較したい5つのポイント
グループホームと有料老人ホームのどちらを選ぶ場合でも、施設名だけでなく本人が実際に生活できるかを確認します。
01
本人の認知症症状に対応できるか
認知症の診断名だけではなく、現在どのような支援が必要なのかを施設へ具体的に伝えます。夜間の様子、外出傾向、食事、排せつ、服薬、介護への反応なども重要な情報です。
02
本人が落ち着いて暮らせる環境か
少人数の生活が合う人もいれば、個室で自分の時間を確保しやすい環境を好む人もいます。見学時には設備だけでなく、入居者の表情、職員の声かけ、共用スペースの雰囲気も確認しましょう。
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医療ニーズが変わっても対応できるか
持病の管理、服薬、通院、訪問診療、看護職員の配置、緊急時対応などを確認します。将来必要になる可能性がある医療についても相談しておくと、長期的な施設選びがしやすくなります。
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毎月の総費用を継続して支払えるか
家賃や食費だけでなく、介護保険の自己負担、医療費、日用品、有料サービスなどを含めて考えます。特に有料老人ホームは料金体系の差が大きいため、入居時費用と月額費用の両方を確認します。
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どのような状態になると退去が必要か
長期入院、医療ニーズの増加、認知症症状の変化などによって、施設での生活継続が難しくなる場合があります。退去条件や看取りへの対応は、重要事項説明書や契約書でも確認しましょう。
グループホームと有料老人ホームで迷ったときの決め方
どちらが優れているかではなく、本人に必要な支援と生活環境に合っているかで判断します。
少人数での認知症ケアを優先するならグループホームを検討する
認知症があり、地域の中で少人数の家庭的な環境を希望する場合は、グループホームを優先して比較する価値があります。
ただし、地域要件と医療対応の範囲を先に確認しておくことが重要です。
医療・看護や施設条件の選択肢を広げたいなら有料老人ホームも比較する
認知症に加えて医療ニーズがある場合や、看護体制、居室、立地、設備など多くの条件から施設を選びたい場合は、有料老人ホームも候補に入ります。
介護付きと住宅型では介護の受け方が異なるため、ホームの種類まで確認したうえで比較しましょう。
CHECK
「認知症だからグループホーム」と決めるのではなく、本人が必要とする介護・医療・生活環境を満たす施設を選びます。
候補が複数ある場合は、家族だけで条件を比較するのではなく、可能であれば本人の反応も見ながら見学し、長く生活できる場所かを確認しましょう。