老健の医療体制｜医師・看護師の役割を解説

介護老人保健施設（老健）は、介護だけでなく、医師による医学的管理、看護、リハビリテーションなどを組み合わせて在宅復帰を支える介護保険施設です。

ただし、「医師がいるから病院と同じ」「看護師が24時間必ず常駐している」と考えるのは適切ではありません。老健で対応できる医療には範囲があり、急変時には協力医療機関等と連携します。

老健の医療体制はどうなっている？

介護老人保健施設（老健）は、在宅復帰を目指す要介護者に対し、リハビリテーションや必要な医療、介護などを提供する施設です。

医師が配置されている。老健では、施設医師が入所者の病状や心身状態を把握し、必要な診療を行います。

看護職員・介護職員が日常生活を支える。看護師・准看護師と介護職員が、健康観察、服薬支援、排せつ・食事・入浴等の介護などを担います。

リハビリ専門職も関わる。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などが配置され、医師の指示や施設サービス計画等に沿って機能訓練・リハビリテーションを行います。

老健の医師は何をする？

老健の医師は、入所者の医療面を管理する中心的な役割を担います。

病状・心身状態を把握する。入所時の診療情報や診察、日々の看護記録などをもとに、本人の病状や健康状態を確認します。

必要な診療・投薬・処置を行う。厚生労働省の運営基準では、検査、投薬、注射、処置等について、入所者の病状に照らして妥当適切に行うこととされています。

リハビリや療養全体を医学的に見る。本人が安全にリハビリを行えるか、病状の変化がないかを確認しながら施設療養を支えます。

医師は老健に常勤している？

老健では医師の配置基準が定められています。

基本的には常勤医師1人以上が基準。厚生労働省の解釈通知では、基本型の老健では入所者100人未満であっても、原則として常勤医師1人以上の配置が必要とされています。

施設形態によって例外がある。病院・診療所と併設している老健や分館型などでは、一定条件のもとで複数医師の勤務時間を合算するなど異なる配置方法が認められる場合があります。

「医師がいる施設」と「24時間医師がいる施設」は違う

常勤医師の配置基準があることは、医師が24時間施設内に常駐することを意味しません。夜間・休日の診療体制は施設ごとに確認してください。

看護師・准看護師の役割

老健の看護職員は、施設医師と連携しながら入所者の健康管理と医療的ケアを支えます。

健康観察。体温、血圧、呼吸状態、食事・水分摂取、排せつなどを確認し、体調変化を早期に把握します。

服薬管理。医師の指示に基づき、薬の準備や服薬状況の確認などを行います。

医療処置。創傷処置、経管栄養、吸引など、本人に必要な処置を施設の人員・設備・医師の指示等に応じて行います。

介護職員との情報共有。食欲低下、眠気、むせ、歩行状態の変化など、介護職員が日常生活で気づいた情報も共有し、必要に応じて医師へ報告します。

看護師は24時間常駐している？

老健には看護職員の配置基準がありますが、すべての老健で看護師・准看護師が24時間施設内にいるとは限りません。

看護・介護職員は合計で配置基準がある。厚生労働省の基準では、看護職員または介護職員を、常勤換算で入所者3人に対して1人以上配置することとされています。

看護職員は看護・介護職員総数の7分の2程度が標準。看護職員と介護職員の構成についても標準が示されていますが、夜間に看護職員が必ず常駐することまで一律に求める基準ではありません。

夜間の実働体制は施設へ確認する。看護師が夜勤しているのか、夜間は介護職員のみで看護職員へオンコールするのか、施設ごとに確認してください。

老健で対応できる医療処置は？

老健は一定の医療を提供する施設ですが、対応範囲はすべての施設で同じではありません。

「医療処置あり・なし」だけでは受け入れ可否は判断できません。必要な処置の内容・回数・時間帯を具体的に施設へ伝えてください。

老健で対応しにくい医療もある

老健は病院ではないため、施設内で行える医療には限界があります。

急性期治療が必要な状態。重い感染症、急性心疾患、脳卒中など、入院治療が必要な状態では病院での治療が優先されます。

高度・継続的な医療管理。人工呼吸器管理、非常に頻回な処置、持続的な点滴などは、施設体制によって対応が難しい場合があります。

本人の状態で受け入れ判断が変わる。同じ医療処置でも、安定性、頻度、認知機能、夜間対応の必要性などによって受け入れ可否が変わります。

施設で必要な医療を提供できない場合はどうする？

厚生労働省の基準では、施設医師が老健内で必要な医療を提供することが難しいと判断した場合、適切な医療につなぐことが求められています。

協力医療機関等への入院。入院治療が必要な場合は、協力医療機関その他の病院・診療所への入院のための措置を取ります。

他の医師の診療を求める。必要に応じて往診や通院等により、施設外の医師の診療を受けることがあります。

施設だけで抱え込まない。特に病状が急変して入院治療が必要な場合は、病院へ速やかにつなぐことが求められています。

協力医療機関とは？

老健では、入所者の病状急変等に備え、協力医療機関との連携体制を整えることが求められています。

常時相談できる体制。現在の基準では、入所者の病状が急変した場合等に医師または看護職員へ常時相談できる体制を確保することが求められています。

診療を依頼できる体制。老健から診療を求めた場合に、協力医療機関が常時診療できる体制の確保も必要です。

入院が必要な場合の受け入れ。医師が入院を必要と判断した場合、協力医療機関等で原則として入院を受け入れる体制を確保することが求められています。

急変したときはどう対応する？

発熱、呼吸苦、意識状態の変化、転倒などが起きた場合、施設内で状態を確認し、必要に応じて医師や協力医療機関へ連絡します。

施設医師・看護職員へ報告。まず本人の状態を把握し、施設の医療職へ報告します。

必要なら受診・救急搬送。施設内対応だけでは不十分な場合は、協力医療機関等への受診・入院につなぎます。

家族への連絡

どの程度の変化で家族へ連絡するのか、入所前に確認しておくと安心です。

通院は自由にできる？

老健では施設医師が必要な医療を行うことが基本であり、入所前と同じ感覚で外部医療機関へ自由に通院する仕組みとは異なります。

外部受診が必要か施設医師と調整する。専門医の診察や検査が必要な場合、施設医師と相談しながら外部受診を調整します。

入所前からの専門外来は事前に伝える。がん治療、透析、専門的な循環器診療など、継続受診が必要な場合は申込段階で伝えてください。

通院付き添いを確認する。施設職員が付き添うのか、家族対応が必要なのか、費用がかかるのかを確認します。

薬はどう管理される？

老健入所中の薬は、施設医師や看護職員等が本人の病状を見ながら管理します。

入所前の薬を確認する。お薬手帳、薬剤情報提供書、退院時処方などを確認し、現在服用している薬を共有します。

薬の内容が見直される場合がある。重複薬、眠気、血圧、食事量などを踏まえて、医師が必要と判断すれば処方内容を見直すことがあります。

家族の判断で薬を追加・中止しない。市販薬や以前の処方薬を本人へ渡したい場合も、事前に施設医師・看護職員へ相談してください。

リハビリと医療はどう連携する？

老健では、病状を見ながらリハビリを行うことが特徴です。

医師が医学的な安全性を見る。心疾患、骨折後、脳卒中後などでは、運動負荷や注意点を医学的に確認します。

看護職員が日々の体調を共有する。発熱、血圧、食欲、痛みなどをリハビリ専門職と共有し、その日の実施内容を調整することがあります。

リハビリ専門職が生活動作を評価する。歩行、移乗、食事、着替えなどを評価し、在宅復帰へ向けた目標を立てます。

医療体制を見るときは「人数」だけで判断しない

職員数は重要ですが、人数だけでは実際の医療対応力を判断できません。

勤務する時間帯。日中に何人いるか、夜間・休日は誰が対応するかを確認します。

経験のある処置。本人に必要な医療処置へ実際に対応した実績があるか聞きます。

外部医療との連携。協力医療機関だけでなく、専門医療が必要な場合にどこへつなぐのか確認してください。

入所前に現在の医療情報を正確に伝える

医療情報を十分に伝えずに入所すると、入所後に「想定していたより処置が多い」「この時間帯には対応できない」となる可能性があります。

医療体制を確認するチェックリスト

病院併設の老健なら医療体制が必ず手厚い？

病院・診療所に併設された老健では、医療機関との連携を取りやすい場合があります。

併設だけで24時間診療を保証するわけではない。同じ敷地に病院があっても、老健入所者がいつでも病院で診療を受けられるかは運用によります。

診療科を確認する。本人が必要とする専門分野に対応できる医療機関かを確認してください。

急変時の実際の流れを聞く。老健から併設病院へどのように連絡し、どの条件で受診・入院になるかを聞くと分かりやすくなります。

医療ニーズが高い人は老健だけに絞らない

本人の医療ニーズによっては、老健より別の施設が合う場合があります。

長期的な医療と介護が必要な場合。長期にわたり医療管理と介護の両方が必要な要介護者では、介護医療院が候補になる場合があります。

急性期治療が必要な場合。病状が不安定な時期は、老健より病院での治療が優先されます。

本人の目的と施設機能を合わせる。老健は在宅復帰・在宅療養支援を担う施設です。長期入居だけを目的にせず、本人が何を目指して利用するかを整理してください。

重要事項説明書で医療体制を確認する

見学時の口頭説明だけでなく、契約前には重要事項説明書等でも確認します。

職員配置。医師、看護職員、介護職員、リハビリ専門職などの配置を確認します。

協力医療機関。どの医療機関と連携しているか、急変時の対応方法を確認してください。

医療対応の範囲。本人の処置を継続できるか、状態が悪化した場合にどのような対応になるかを聞きます。

退所・入院時の扱い。長期入院になった場合の契約や再入所の扱いも事前に確認すると安心です。

まとめ｜老健は「医師がいる」だけでなく夜間・急変時の実働体制まで確認する

介護老人保健施設（老健）には、医師、看護職員、介護職員、リハビリ専門職等が配置され、在宅復帰へ向けて必要な医療・介護・リハビリテーションを提供します。

厚生労働省の基準では、施設医師が入所者へ必要な医療を行い、施設内で提供が困難な場合は協力医療機関への入院や他医師の診療など適切な措置を取ることが求められています。

また、現在は病状急変時に協力医療機関へ常時相談・診療依頼でき、入院が必要な場合に原則受け入れる体制を確保することも求められています。

ただし、医師や看護職員が24時間必ず施設内にいるという意味ではありません。医師の勤務時間、夜間の看護体制、本人に必要な処置の対応時間、急変時の搬送先は施設ごとに確認が必要です。

老健を選ぶときは、「医師あり」「看護師あり」という表示だけで判断せず、本人が実際に必要とする医療を、誰が・何時に・どこまで対応できるかを具体的に確認してください。