昼間は自分で生活できても、夜間だけトイレや移動に介助が必要になることがあります。ケアハウスに夜間の職員がいるという説明だけでは、身体介護まで受けられるか分かりません。
この記事では、夜間に困ったときの相談先と、支援を調整する手順を説明します。
夜間の連絡体制と身体介護の提供体制は別に確認する
まず押さえたいこと
ケアハウスで夜間の介護が必要になったら、何時にどのような介助が必要かを施設へ伝え、実際の対応者と支援方法を確認します。宿直や緊急対応があることだけで、継続的な身体介護まで確保できるとは限りません。
一般型と介護型では支援の仕組みが異なります。また、同じ区分でも夜間の配置や対応範囲は違うため、施設ごとに聞く必要があります。
緊急通報設備があっても、本人が操作できなければ十分に使えません。手が届く位置や、押したあとの対応も確認しましょう。
介助が必要な場面と回数を整理する
ベッドから起きる、トイレへ歩く、衣類を整えるなど、どの動作を一人で行えないか記録します。毎晩なのか、一時的なのかも調整に影響します。
急に転びやすくなった、夜間の混乱が増えたなどの変化は、医療機関への相談も必要です。家族や職員だけで原因を決めず、病気や薬などの影響を主治医に確認してください。
一般型は外部サービスと環境の調整を相談する
ケアマネジャーと、利用できる夜間の訪問サービスなどを検討します。地域の事業所の有無や時間帯、本人の状態によって使える支援は異なります。
介護ベッド、移動経路、照明、福祉用具の調整も検討します。ただし、用具を置けば介助が不要になるとは限らないため、専門職と本人の動きを確認し、安全性を確かめてください。
介護型は夜間の具体的な対応を確認する
施設の計画担当者に相談し、ケアプランと夜間の支援内容を見直します。巡回だけか、必要時の介助もできるか、複数の呼出しが重なった場合の対応などを聞きます。
夜間に看護職がいるかも別に確認します。医療処置や頻回の観察が必要な場合は、介護職の配置だけで対応できるとは限りません。
支援が足りない場合は住み替えも含めて相談する
対応可能な支援を増やしても生活を保てない場合は、介護型ケアハウスや他の施設への住み替えを検討します。要介護度の数字だけでなく、実際に不足する支援を次の施設へ伝えます。
転居までの間の支援と、費用、家族の対応範囲も相談してください。家族が毎晩泊まることなどを当然の前提にせず、続けられる方法を担当者と組み立てましょう。