ケアハウスで福祉用具を利用できる？

ケアハウスでも、歩行器や車いす、介護ベッドなどが生活を助けることがあります。ただし、持込みの可否と介護保険の利用条件は別に確認しなければなりません。

この記事では、一般型と介護型での福祉用具の考え方と、契約前の確認点を解説します。

用具の使用と介護保険の適用を分けて確認する

すでに自宅で使っている用具も、入居先にそのまま置けるとは限りません。通路幅や床の状態、他の設備との関係を確認します。

自己判断で購入する前に、施設とケアマネジャー、福祉用具専門相談員などへ相談してください。

一般型は必要性と介護度に応じて検討する

介護保険の福祉用具貸与や特定福祉用具販売を利用できる場合があります。ただし、品目と認定状況により条件があり、すべての用具が対象ではありません。

車いすや特殊寝台などは、軽度の要介護者等では原則の対象範囲が制限される品目があります。例外的な給付の判断も含め、本人の状態に照らして担当者と市区町村に確認します。

介護型は施設の備品とサービス方式を先に聞く

通常の特定施設では、介護サービスの提供に必要な用具を施設側が用意する範囲を確認します。本人が福祉用具貸与を別に介護保険で重ねて利用する方法とは原則として異なります。

外部サービス利用型では、施設の計画と委託の仕組みの中で貸与を利用する場合があります。購入費の扱いも含め、用具ごとに施設と保険者へ確認し、「介護型ではすべて自費」と一括りにしないでください。

居室への設置は実際の動作で確かめる

ベッドから起きる、トイレへ移動する、入口を通るなどの動きを確認します。使い慣れた用具でも、置き方や高さが変わると不安定になることがあります。

手すりの固定や設備の改修を伴う場合は、施設の承諾が必要です。壁に穴を開ける工事などを先に手配せず、設置方法と退去時の扱いを確認してください。

費用と返却・点検の担当を決める

貸与の自己負担、購入費、施設備品の利用料、自費となる部分を分けて見積もります。一部の歩行器などは貸与と購入の選択制があるため、適合や点検、長期利用の負担まで比較します。

入居や住み替えで不要になった用具は、返却日と請求の締日を確認します。故障や体の変化があった場合の連絡先も控え、置いたままにせず定期的に適合を見直しましょう。