グループホームに入居していても、通院が難しく、医師が医学的に訪問診療の必要性を判断する場合には、訪問診療を利用できることがあります。
訪問診療は、体調が悪いときだけ医師を呼ぶ「往診」とは異なり、医師が診療計画を立てて定期的に訪問する仕組みです。
結論|訪問診療があっても「病院へ行かなくてよい」という意味ではない
定期的な診察、慢性疾患の管理、薬の調整などに訪問診療を活用できます。一方、画像検査や専門治療、急性期医療が必要な場合は外来受診・救急搬送・入院が必要です。定期診療と急変対応を分けて確認しましょう。
訪問診療と往診の違い
| 診療 | 主な考え方 |
|---|---|
| 訪問診療 | 計画的・定期的に医師が訪問して診療する |
| 往診 | 急な症状などで求めに応じて医師が訪問する |
訪問診療を利用しているからといって、夜間や休日の急変時に必ず医師が往診してくれるとは限りません。
定期診療と急変対応を別に聞く
見学時には、訪問診療の頻度と、急変時に誰へ連絡するかを分けて確認します。
グループホームで訪問診療を受ける主な場面
慢性疾患の管理
高血圧、糖尿病、心疾患などについて、診察や薬の調整を行います。
通院が身体的に難しい
車いす、認知症による混乱、長時間移動の負担などにより、外来通院が難しい人が対象になる場合があります。
看取り・終末期の医療
本人・家族の意向と医療上の見通しを踏まえ、症状緩和や看取りに訪問診療が関わることがあります。
施設が提携する医師しか利用できない?
施設に定期訪問する医師がいる場合、入居者へ案内されることがあります。
現在の主治医を継続できるか確認する
入居前から診てもらっている医師が訪問診療に対応できる場合もあります。
ただし、訪問範囲や診療体制によって継続できないことがあります。
主治医変更時は診療情報を引き継ぐ
病歴、検査結果、薬、治療方針などを新しい医師へ共有します。
複数医療機関から重複処方が起きないよう調整が必要です。
POINT
「訪問診療あり」より、誰が主治医になり、どの頻度で診察し、急変時はどうするかを確認する方が重要です。
訪問診療で対応できないこともある
訪問診療には限界があります。
精密検査が必要な場合
CT、MRI、内視鏡など、医療機関の設備が必要な検査は病院受診が必要です。
急性期治療が必要な場合
呼吸状態の悪化、意識障害、重い感染症などでは、救急搬送や入院が必要になることがあります。
専門診療が必要な場合
眼科、耳鼻科、整形外科など、訪問では対応しにくい診療を病院で受ける場合があります。
訪問診療=通院不要ではない
定期診察を訪問で受けられても、検査・専門治療・急変時には医療機関へ行く必要があります。
夜間や休日に具合が悪くなったらどうする?
夜間は施設の介護職員が本人の状態を確認し、施設の手順に沿って看護職や医師へ連絡します。
24時間連絡できるか
主治医や医療機関に夜間・休日の連絡窓口があるか確認します。
電話相談のあと誰が現場へ来るか
医師が往診するのか、看護師が訪問するのか、救急搬送へ切り替えるのかを確認します。
家族への連絡基準も決める
どの程度の変化で夜間でも家族へ連絡してほしいかを共有します。
訪問看護との役割の違い
訪問診療と訪問看護は役割が異なります。
医師は診断・治療方針・処方を行う
病状を診断し、治療・薬・検査等の方針を決めます。
看護師は医師の指示に基づいて療養を支える
健康観察、医療処置、療養上の支援などを行います。
グループホーム入居者の訪問看護利用には保険上の条件があるため、希望すれば自由に追加できるとは限りません。
訪問診療の費用はどうなる?
訪問診療は医療保険の対象となり、本人の負担割合や診療内容によって自己負担が発生します。
定期診療以外の費用も確認する
往診、検査、薬などが追加になれば費用が変わります。
薬局からの訪問や居宅療養管理指導等を利用する場合は別の費用が発生することもあります。
訪問診療を始めるときの流れ
01
通院状況を整理する
現在の主治医、診療科、病気、薬、検査予定を確認します。
02
施設へ相談する
提携医、訪問可能な医療機関、受診同行の状況を確認します。
03
診療情報を引き継ぐ
紹介状、薬、検査情報等を新しい医師へ共有します。
04
急変時の対応を決める
夜間・休日の連絡先と救急搬送の流れを確認します。
訪問診療で確認したい8項目
- 訪問診療の対象になるか
- 誰が主治医になるか
- 診療頻度
- 薬・検査の管理方法
- 専門科受診が必要な場合の対応
- 夜間・休日の連絡方法
- 往診可能か、救急搬送へ切り替える条件
- 医療保険の自己負担
まとめ|訪問診療は生活の場で医療を続ける仕組み
グループホームでも、通院が難しいなどの条件を満たす場合は訪問診療を利用できることがあります。
定期的な診察や薬の管理を受けられる一方、精密検査や急性期治療が必要な場合は病院受診・入院が必要です。
診療頻度、主治医、夜間・休日の連絡、急変時の対応を確認し、介護と医療が途切れない体制を整えましょう。