失敗しない老人ホーム・介護施設の選び方|家族が確認したい15のポイント

老人ホーム・介護施設を選ぶとき、建物の新しさや月額料金だけを見て決めると、入居後に「必要な介護を受けられない」「医療対応が難しくなった」「追加費用が想定以上だった」といった問題につながることがあります。

施設選びで大切なのは、現在の暮らしやすさだけではありません。本人が入居条件を満たし、必要な介護・医療を受けられ、将来状態が変化しても無理なく暮らし続けられるかまで確認する必要があります。

この記事では、家族が老人ホーム・介護施設を比較するときに確認したい15のポイントを、なぜ確認する必要があるのかまで含めて整理します。

失敗しない介護施設選びは「本人に合う条件」を先に決める

施設を探し始めると、料金、立地、設備、食事、レクリエーションなど、多くの情報が目に入ります。しかし、すべてを同じ重さで比較すると、何を基準に決めればよいのか分からなくなります。

まず結論|施設選びで最も重要なこと

「良さそうな施設」を探す前に、本人が生活を続けるために譲れない条件を決めることが重要です。

入居条件、介護、医療、認知症、費用、退去条件など、生活を継続するために必要な条件から候補を絞り、そのあとで立地や設備、食事、雰囲気を比較します。

家族にとって便利な施設でも、本人に必要な介護や医療に対応できなければ適切な選択とはいえません。反対に、介護体制が充実していても、本人が強いストレスを感じる環境では生活が安定しない場合があります。

施設選びでは、条件面と本人との相性の両方を見ることが大切です。

最初に確認したい5つのポイント|入居条件・費用・将来性

候補となる施設を見つけたら、最初に「そもそも入居できるか」「無理なく費用を払えるか」「将来も住み続けられるか」を確認します。

介護施設選びで最初に確認したい5つのポイントを整理した図解

01

本人が入居条件を満たしているか

施設によって、対象となる年齢、要支援・要介護度、認知症の有無、地域要件などが異なります。

たとえば、特別養護老人ホーム(特養)の新規入所は原則として要介護3以上です。一方、介護付き有料老人ホームなどは、自立している人から要介護者まで受け入れる施設もあります。

まず本人が入居対象に含まれるかを確認し、条件を満たさない施設を候補から外すと比較しやすくなります。

02

毎月必要になる総費用を支払えるか

パンフレットに記載された月額料金だけで判断しないことが重要です。

居住費、食費、管理費のほか、介護保険の自己負担、医療費、薬代、日用品、理美容、追加サービスなどが必要になる場合があります。

「基本料金はいくらか」ではなく、本人の状態で実際に毎月いくら必要になるのかを確認します。

03

数年間入居しても資金が続くか

入居時点で支払えることだけでは不十分です。老人ホームは長期間生活する可能性があるため、年金、預貯金、家族からの援助などを含めて中長期で考えます。

介護度が上がった場合や医療費が増えた場合も想定し、家族の生活を圧迫しない資金計画にする必要があります。

04

介護度が上がっても住み続けられるか

入居時は比較的自立していても、将来は介助量が増える可能性があります。

要介護度が上がったときの介護体制、追加料金、居室変更の可能性などを確認します。「今は入居できる」だけでなく、「状態が変わったあとも生活できるか」を見ることが大切です。

05

どのような状態になると退去が必要か

施設によっては、医療依存度が高くなった場合、長期入院した場合、他の入居者への影響が大きい場合などに退去条件が定められています。

退去条件は入居後の生活を大きく左右します。契約前に「どのような状態になると住み続けられなくなるのか」を具体的に確認します。

介護・医療で確認したい4つのポイント|現在だけでなく将来を見る

老人ホームという名称だけでは、受けられる介護や医療の内容は判断できません。同じ種類の施設でも、人員体制や対応範囲には違いがあります。

介護・医療で確認したい4つのポイントの確認ポイントをまとめた図解

06

本人に必要な介護を受けられるか

食事、入浴、排せつ、移動、更衣など、本人が現在どの場面で介助を必要としているかを整理します。

夜間のトイレ介助や見守りなど、家族が特に負担を感じていた部分が施設でどのように支援されるのかも確認すると、入居後の生活を想像しやすくなります。

07

必要な医療処置に対応できるか

通院、服薬管理、インスリン、経管栄養、酸素療法など、本人に必要な医療がある場合は具体的な対応可否を確認します。

「医療対応あり」という説明だけで判断せず、看護職員がいる時間帯、協力医療機関、夜間・緊急時の対応まで確認することが大切です。

08

認知症が進行した場合も対応できるか

認知症がある場合は、現在の症状を受け入れられるかだけでなく、症状が変化した場合の対応も確認します。

見守り体制、生活環境、職員の認知症ケアへの対応、行動・心理症状が強くなった場合の方針などを聞いておきます。

09

看取りを希望する場合は対応方針を確認する

最期まで同じ施設で暮らしたいと本人や家族が希望している場合は、看取りへの対応を確認します。

「看取り対応」と書かれていても、実際の対応条件は施設によって異なります。医師・看護職員との連携、家族への連絡、状態悪化時の方針などを確認します。

IMPORTANT

現在の状態に合う施設より、「状態が変わったときにも対応できる施設か」を確認することが重要です。

高齢者の状態は変化する可能性があります。入居後に再び施設を探し直す負担を減らすためにも、将来の介護・医療・認知症への対応範囲まで確認しましょう。

生活環境で確認したい4つのポイント|見学では本人の反応も見る

条件や設備が良くても、本人が落ち着いて生活できるとは限りません。見学では、パンフレットでは分からない職員の対応や入居者の様子を確認します。

生活環境で確認したい4つのポイントの確認ポイントをまとめた図解

10

職員が入居者にどのように接しているか

見学時は、職員が家族に丁寧かどうかだけではなく、普段の入居者への接し方を見ます。

声かけの仕方、話を聞く姿勢、急かしていないか、名前を呼んで対応しているかなど、日常の関わり方に施設のケア方針が表れます。

11

入居者の表情と日中の過ごし方を見る

建物の豪華さだけでなく、実際に暮らしている人がどのように過ごしているかを確認します。

共有スペースに人がいるか、会話や活動があるか、落ち着いて過ごしているかなどを見ると、その施設の日常を想像しやすくなります。

12

食事・居室・共有スペースなど生活環境を確認する

食事内容、居室の広さ、トイレ、浴室、共有スペース、清掃状態、におい、温度などを確認します。

毎日暮らす場所なので、豪華さよりも本人が安全に無理なく生活できる環境かを見ることが大切です。

13

本人がその施設で落ち着いて過ごせそうか

家族が「良い施設」と感じても、本人の感じ方は異なる場合があります。

可能であれば本人も見学し、施設に入ったときの表情、職員との会話、居室や共有スペースでの反応を見ます。本人の希望を聞ける状態であれば、何を気に入ったか、何が不安だったかも確認します。

私たち家族の場合

義母の施設を探したときは、家族だけで複数の施設を見学したあと、候補となった施設へ義母本人も連れて行きました。

設備や説明だけで決めるのではなく、本人が実際にその場所に入ったときの反応を見ることも判断材料にしました。入居後も仕事帰りなどに面会を続け、義母の場合は施設内で人と関わる機会が増え、以前より明るく落ち着いて見える場面が増えたと感じました。

これは私たち家族の経験であり、施設入居による変化は本人の状態や施設との相性によって異なります。ただ、本人を抜きにして家族だけで施設を決めないことは、私たちの経験からも大切だと感じています。

契約前に確認したい最後の2ポイント|説明だけでなく書面を見る

見学で好印象だったとしても、その場で契約を決める必要はありません。最後は、口頭説明と契約書類の内容が一致しているかを確認します。

14

重要事項説明書で費用・人員体制・サービス内容を確認する

重要事項説明書には、施設の概要、職員体制、サービス内容、利用料金、契約や退去に関する事項など、施設を判断するうえで重要な情報が記載されています。

見学時の説明だけでなく書面を読み、追加料金、人員体制、医療・看取り、苦情相談窓口などを確認します。

15

複数施設を同じ条件で比較してから決める

1施設だけを見ると、その施設の条件が良いのか悪いのか判断しにくくなります。

候補が複数ある場合は、入居条件、総費用、介護、医療、認知症、退去条件、職員の対応、本人の反応など、同じ項目で比較します。

施設名やパンフレットの印象ではなく、本人にとって重要な条件を満たしている数と内容で判断すると、家族間でも話し合いやすくなります。

見学時の説明だけで契約を決めない

介護サービス情報公表制度では、介護事業所や施設のサービス内容などを比較・検討するための情報が公表されています。有料老人ホームについても重要事項説明書の項目をもとにした情報公表が進められています。

施設から受けた説明、重要事項説明書、公表されている情報を照らし合わせ、分からない点は契約前に確認してください。

施設を選ぶときは、家族が「ここなら安心」と感じることに加えて、本人がそこでどのような毎日を送るのかを具体的に想像することが重要です。

候補を絞ったら、15項目を同じ基準で確認し、本人と家族の双方が納得できる施設を選びましょう。