住宅型有料老人ホームで訪問リハビリを利用できる？

住宅型有料老人ホームに入居した後、歩行が不安定になったり、退院後に体力が落ちたりすると、「施設の中で訪問リハビリを受けられるのか」と気になることがあります。

結論からいうと、住宅型有料老人ホームの居室は介護保険上の「居宅」として扱われるため、要件を満たせば訪問リハビリテーションを利用できます。ただし、施設に入居しているだけで自動的に利用できるわけではなく、主治医の判断、ケアプラン、訪問リハビリ事業所の提供地域、施設側の受け入れルールなどを確認する必要があります。

住宅型有料老人ホームでも訪問リハビリは利用できる？

はい。介護保険上の訪問リハビリテーションは、有料老人ホームの居室を含む「居宅」で生活する人が対象です。

住宅型の居室も「居宅」に含まれる

厚生労働省の介護サービス情報公表システムでは、訪問リハビリテーションについて、自宅だけでなく軽費老人ホームや有料老人ホームなどの居室も「居宅」に含まれると説明されています。

施設そのものがリハビリを提供するわけではない

住宅型有料老人ホームでは、訪問リハビリ事業所と個別に契約し、外部の専門職が施設へ訪問する形が基本です。

訪問リハビリでは何をしてもらえる？

訪問リハビリは、単に筋力トレーニングだけを行うサービスではありません。

歩行・立ち上がり

ベッドから起きる、立つ、歩く、方向転換するなど、日常生活に必要な基本動作を練習します。

移乗

ベッドから車いす、車いすからトイレなど、安全な移乗方法を確認します。

着替え・トイレ・入浴動作

実際の居室や施設設備を使いながら、本人に合った方法を練習します。

言語・嚥下

言語聴覚士が関わる場合は、会話、発声、飲み込みなどの訓練を行うことがあります。

福祉用具・環境調整

車いす、歩行器、手すりなどの使い方や配置について助言を受けることもあります。

誰が訪問してリハビリを行う？

訪問リハビリテーションでは、主に次の専門職が訪問します。

理学療法士（PT）

立つ、歩く、バランスを取るなど、基本的な身体動作を中心に支援します。

作業療法士（OT）

着替え、食事、トイレ、家事など、生活動作を中心に支援します。

言語聴覚士（ST）

会話、発声、認知・言語機能、飲み込みなどを支援します。

訪問リハビリを利用するための条件

住宅型有料老人ホームに入居していれば誰でも自動的に利用できるわけではありません。

要介護認定を受けている

介護保険の訪問リハビリは、要介護1～5の人が対象です。要支援1・2の場合は介護予防訪問リハビリテーションとして利用します。

医師が必要性を認める

訪問リハビリは、医師の診療に基づいて必要性が判断され、計画的な医学的管理の下で実施されます。

ケアプランに位置づける

要介護者の場合は、ケアマネジャーと相談し、訪問リハビリをケアプランに位置づけます。

事業所の提供地域内である

訪問リハビリ事業所ごとに通常のサービス提供地域があります。施設所在地が対象地域に入っているか確認してください。

訪問リハビリの費用はいくら？

2026年10月時点の介護サービス情報公表システムでは、訪問リハビリテーションは20分以上実施した場合、要介護1～5で308単位、介護予防訪問リハビリテーションでは298単位が基本の目安として示されています。

区分	基本単位
要介護1～5	20分以上 308単位
要支援1・2	20分以上 298単位

1割負担なら数百円が基本の目安

1単位10円と仮定すると、308単位なら介護報酬相当額は3,080円で、1割負担なら約308円です。

実額は地域区分・加算で変わる

地域区分や各種加算によって実際の自己負担額は変わります。

提供地域外では交通費がかかる場合がある

事業所の通常の実施地域外へ訪問する場合、別途交通費を設定している事業所があります。

訪問リハビリは週何回利用できる？

利用頻度は本人の状態、医師の判断、リハビリ計画、ケアプラン、介護保険の支給限度額などを踏まえて決まります。

「週○回」と全国一律で決まるわけではない

本人の目標や必要性に応じて回数を検討します。

退院直後などは集中的に利用する場合がある

退院後に歩行能力が落ちた場合など、一定期間重点的に訪問リハビリを組むことがあります。

長期利用では目標を見直す

漫然と同じ内容を続けるのではなく、生活目標や改善状況に応じて内容・頻度を見直します。

訪問リハビリと訪問看護のリハビリは何が違う？

住宅型有料老人ホームでは、「訪問リハビリ」と「訪問看護から来るPT・OT・ST」が混同されやすいので注意が必要です。

項目	内容
制度上のサービス｜訪問リハビリテーション	訪問リハビリテーション
制度上のサービス｜訪問看護	訪問看護
主な提供元｜訪問リハビリテーション	病院・診療所・介護老人保健施設等
主な提供元｜訪問看護	訪問看護ステーション等
訪問する専門職｜訪問リハビリテーション	PT・OT・ST
訪問する専門職｜訪問看護	看護師のほかPT・OT・ST等
主な目的｜訪問リハビリテーション	生活機能・自立支援のリハビリ
主な目的｜訪問看護	療養生活支援の一環としての看護・リハビリ

どちらが良いかは本人の状態で変わる

医療管理の必要性、看護ニーズ、リハビリ目標などを踏まえて、医師・ケアマネジャーと相談します。

施設内の「機能訓練」と訪問リハビリは同じ？

住宅型有料老人ホームが独自に体操や運動プログラムを行っていても、それが介護保険の訪問リハビリテーションと同じとは限りません。

集団体操

施設独自のレクリエーションや健康体操として実施されることがあります。

個別リハビリ

PT・OT・STが本人の課題に合わせて個別に評価・訓練する場合があります。

誰が、どの制度で提供しているか確認する

「リハビリあり」と表示されていても、介護保険の訪問リハビリなのか、訪問看護なのか、施設独自サービスなのかを確認してください。

どんな人が訪問リハビリに向いている？

退院後に体力が落ちた人

入院前より歩行や立ち上がりが難しくなった人は、実際の生活環境で練習するメリットがあります。

転倒が増えた人

歩行状態や居室環境、福祉用具を評価し、転倒しにくい方法を検討します。

外出が難しい人

通所リハビリへ通うことが負担になる人は、居室で受けられる訪問リハビリが選択肢になります。

生活動作に具体的な課題がある人

「トイレまで歩きたい」「ベッドから自分で起きたい」など、生活上の目標が明確な人にも向いています。

訪問リハビリだけでは解決しにくいケース

訪問リハビリを利用すれば、すべての問題が解決するわけではありません。

日常の介助量そのものが多い

排泄・移乗などで常時介助が必要な場合は、訪問介護などの日常支援も合わせて見直します。

急性期の治療が必要

急な麻痺、強い痛み、呼吸苦などがある場合は、リハビリより先に医療機関での評価が必要です。

集中的な設備訓練が必要

通所リハビリなど、設備を使った訓練や長時間のリハビリのほうが合う人もいます。

訪問リハビリ事業所は自由に選べる？

住宅型有料老人ホームでは、外部サービスを利用者が選択するのが基本です。

施設と同一法人の事業所を紹介されることがある

ホームに併設・関連する訪問リハビリや訪問看護事業所を案内される場合があります。

提供地域・空き状況で利用可否が変わる

希望事業所が施設所在地を訪問対象としているか、担当枠が空いているかを確認します。

施設側の受け入れルールも確認する

外部事業者の入館方法、訪問時間、居室利用ルールなどを確認してください。

利用開始までの流れ

見学・契約前に確認したい8項目

まとめ｜住宅型でも利用可能。生活場面に合うリハビリか確認する

住宅型有料老人ホームでも、介護保険の要件を満たせば訪問リハビリテーションを利用できます。有料老人ホームの居室は、訪問リハビリの対象となる「居宅」に含まれます。

訪問するのは理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などで、歩行や立ち上がりだけでなく、トイレ、着替え、食事、嚥下など、本人が実際に困っている生活動作を支援します。

一方、利用には医師の判断やケアプランへの位置づけが必要で、訪問リハビリ事業所の提供地域・空き状況も影響します。また、「施設でリハビリを受けている」と説明されても、訪問リハビリ、訪問看護、施設独自の体操では制度や内容が異なります。

契約前・利用開始前には、「誰が来るのか」「介護保険上の何というサービスか」「1回何分・週何回か」「本人の生活目標に合っているか」を具体的に確認してください。