介護付き有料老人ホームのパンフレットを見ると、「機能訓練指導員を配置」「リハビリ対応」などと書かれていることがあります。ただし、機能訓練指導員がいることと、病院のようなリハビリを毎日受けられることは同じではありません。
まず結論｜機能訓練指導員は「生活機能の低下を防ぐ訓練」を担う職員
介護付き有料老人ホーム（指定特定施設）では、機能訓練指導員を1人以上配置することが基準です。役割は、入居者が日常生活を送るために必要な機能の低下を防ぐための訓練を行うことです。
ただし、機能訓練指導員は理学療法士だけを指すわけではなく、看護職員や柔道整復師などが担当することもあります。また、他の職務との兼務も認められているため、「1人配置＝毎日専従で個別リハビリを実施」とは限りません。
この記事では、介護付き有料老人ホームの機能訓練指導員について、配置基準、資格、実際の仕事内容、個別機能訓練、リハビリとの違い、見学時の確認ポイントまで解説します。
介護付き有料老人ホームの機能訓練指導員とは？
機能訓練指導員は、入居者が日常生活を営むために必要な身体機能・生活機能の低下を防ぐための訓練を行う職員です。
厚生労働省の指定基準では、介護付き有料老人ホームとして特定施設入居者生活介護を提供する事業所に、機能訓練指導員を1人以上配置することが定められています。
目的は「生活を続けるための機能」を支えること
機能訓練は、単に筋力を鍛えることだけが目的ではありません。
本人ができる限り自分で起きる、立つ、歩く、トイレへ行く、食事をするなど、日常生活に必要な動作を維持することも重要な目的です。
介護付き有料老人ホームの機能訓練は、「訓練室で運動する時間」だけを見るのではなく、毎日の生活の中で本人の能力をどう生かしているかまで確認することが大切です。
機能訓練指導員は理学療法士なの？
必ずしも理学療法士とは限りません。
制度上、機能訓練指導員として配置される職種には、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護職員、柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師などがあります。
はり師・きゅう師についても、所定の実務経験要件を満たす場合は機能訓練指導員になることができます。
資格によって得意分野が異なる
| 職種 | 確認したい特徴 |
|---|---|
| 理学療法士 | 立つ・歩く・移乗など基本動作の評価や訓練 |
| 作業療法士 | 食事・更衣・趣味など生活動作を含む支援 |
| 言語聴覚士 | ことば・コミュニケーション・摂食嚥下に関する支援 |
| 看護職員 | 健康状態を踏まえた機能訓練 |
| 柔道整復師等 | 身体機能の維持を目的とした訓練 |
ただし、資格名だけで実際の訓練内容が決まるわけではありません。
施設選びでは、「機能訓練指導員は何の資格を持っているか」「本人に必要な訓練を誰が担当するか」を確認してください。
機能訓練指導員は専従で配置される？
必ずしも専従ではありません。
厚生労働省の指定基準では、機能訓練指導員は施設内の他の職務に従事できるとされています。
看護職員などが兼務する施設もある
実際の介護サービス情報公表システムを見ると、看護師・准看護師や作業療法士などが、機能訓練指導員として兼務している施設があります。
そのため、「機能訓練指導員1人」と書かれていても、その職員が一日中リハビリ業務だけを担当しているとは限りません。
見学では勤務日数・勤務時間まで確認する
確認したいのは次の点です。
- 機能訓練指導員は何人いるか
- 保有資格は何か
- 常勤か非常勤か
- 専従か兼務か
- 週に何日勤務しているか
- 1日にどの程度、機能訓練へ関わっているか
「配置あり」だけでは、本人がどの程度訓練を受けられるかは分かりません。資格・勤務日数・兼務状況をセットで確認してください。
どんな機能訓練をしてもらえる？
具体的な訓練内容は、本人の身体状態や生活上の課題、施設の体制によって異なります。
たとえば、次のような支援があります。
- 立ち上がり練習
- 歩行練習
- 車いすからベッドへの移乗練習
- 関節が動きにくくならないための運動
- 筋力低下を防ぐ運動
- 食事・更衣・排泄など生活動作の練習
- 福祉用具や歩行補助具の調整
- 日常生活の中で身体を動かす機会づくり
「リハビリ室で運動すること」だけが機能訓練ではない
介護付き有料老人ホームでは、生活そのものを機能訓練につなげる考え方も重要です。
たとえば、すべて職員が代行するのではなく、本人ができる部分は自分で行う、食堂まで安全に歩く、トイレ動作を継続するなども生活機能の維持につながります。
個別リハビリは毎日受けられる？
機能訓練指導員が配置されているからといって、すべての入居者が毎日マンツーマンの個別訓練を受けられるとは限りません。
施設ごとに訓練頻度が異なる
個別訓練を週に数回行う施設、集団体操を中心とする施設、生活動作の中での訓練を重視する施設など、運用はさまざまです。
パンフレットに「リハビリ充実」と書いている場合でも、本人が実際に受ける内容と回数を確認してください。
「1回何分・週何回」を具体的に聞く
施設へは次のように質問すると分かりやすくなります。
- 本人は個別機能訓練の対象になりますか
- 個別訓練は週に何回程度ですか
- 1回の時間はどの程度ですか
- 集団体操との割合はどうなっていますか
- 訓練がない日は生活場面でどのように身体を動かしますか
「個別機能訓練加算」を算定している施設は何が違う？
介護付き有料老人ホームには、一定の職員配置・計画作成・訓練実施等の要件を満たした場合に算定できる「個別機能訓練加算」があります。
厚生労働省の現行基準では、個別機能訓練加算（Ⅰ）について、専ら機能訓練指導員の職務に従事する常勤の理学療法士等を1人以上配置し、多職種が共同で利用者ごとの個別機能訓練計画を作成し、その計画に基づき機能訓練を行うことなどが要件です。
基準上の「1人以上配置」と加算要件は同じではない
すべての指定特定施設には機能訓練指導員1人以上の配置基準がありますが、個別機能訓練加算を算定するには、さらに専従・常勤配置や個別計画などの要件があります。
つまり、「機能訓練指導員がいる」ことと「個別機能訓練加算を算定している」ことは別です。
加算があれば毎日マンツーマンとは限らない
個別機能訓練加算は、計画的な個別機能訓練の実施体制を評価する介護報酬です。
算定していることだけで、毎日一定時間のマンツーマン訓練が保証されるわけではありません。
実際の頻度・時間・訓練内容は施設へ確認してください。
病院のリハビリと介護付き有料老人ホームの機能訓練は同じ？
目的や提供体制が異なります。
病院は治療・回復過程のリハビリを行う
病院では、病気やけがの治療と並行し、医師の診療のもとで理学療法・作業療法・言語聴覚療法などを行います。
介護付き有料老人ホームは生活機能の維持が中心
介護付き有料老人ホームでは、長期生活の中で、現在できている動作を維持したり、できるだけ自立した生活を続けたりするための機能訓練が中心になります。
退院直後で集中的なリハビリが必要な人は、「介護付き有料老人ホームへ入れば病院と同じリハビリを継続できる」と考えず、主治医や退院支援担当者と必要な訓練量を確認してください。
外部のリハビリ専門職と連携する施設もある？
あります。
特定施設には「生活機能向上連携加算」という仕組みがあり、訪問リハビリテーション事業所、通所リハビリテーション事業所、リハビリテーションを行う医療提供施設の理学療法士等が、施設の機能訓練指導員と連携して評価・計画作成等を行う場合があります。
施設内にPTがいなくても専門職と連携するケースがある
施設内の機能訓練指導員が看護職員等であっても、外部のリハビリ専門職と連携して生活機能を評価する体制を取っている施設があります。
リハビリを重視する人は、「施設内にPTがいるか」だけでなく、外部専門職との連携があるかも確認するとよいでしょう。
機能訓練計画は家族も確認できる？
個別機能訓練を計画的に実施する施設では、本人の状態や目標に応じて計画を作成します。
家族は、本人の生活上の希望や以前できていたことなどを伝えることで、目標設定の参考情報を提供できます。
「歩けるようにする」だけでなく生活目標を見る
機能訓練の目標は、単純な筋力や歩行距離だけではありません。
たとえば、
- 自分でトイレまで移動したい
- 食堂まで歩きたい
- 家族との外出を続けたい
- 自分で着替えられる部分を維持したい
など、本人が生活の中で何を続けたいかと結び付いているかを確認してください。
状態が変わったら訓練内容も見直してもらえる？
長期入居中は、身体状態や認知機能が変化することがあります。
転倒後、入院後、要介護度の変化、歩行能力の低下などがあれば、以前と同じ訓練が適切とは限りません。
再評価のタイミングを確認する
施設へ次の点を確認してください。
- 機能訓練計画をどのタイミングで見直すか
- 転倒・入院後に再評価するか
- 本人の目標が変わった場合に変更できるか
- 家族へ訓練内容を説明する機会があるか
長期生活では「どんな訓練をしているか」だけでなく、「状態変化に合わせて見直す仕組みがあるか」が重要です。
見学時に確認したい機能訓練のポイント
機能訓練体制チェック
- 機能訓練指導員は何人いますか
- どの資格を持っていますか
- 常勤・非常勤のどちらですか
- 専従ですか、他職種との兼務ですか
- 週に何日勤務していますか
- 個別機能訓練はありますか
- 本人の場合は週何回・1回何分程度ですか
- 集団体操はどのくらいありますか
- 生活動作の中でどのような訓練を行いますか
- 個別機能訓練加算を算定していますか
- 外部の理学療法士等との連携はありますか
- 入院・転倒後は再評価してもらえますか
- 家族へ訓練計画や経過の説明がありますか
判断するときの順番
機能訓練指導員の資格職種を確認します。
配置されていても毎日専従とは限らないため、実際に会える時間を聞きます。
個別か集団か、1回の時間、週何回かを確認します。
歩行距離だけでなく、トイレや外出など本人の生活目標に結び付いているか確認します。
機能訓練指導員は「資格・勤務体制・実際の訓練内容」で確認する
介護付き有料老人ホームには、日常生活に必要な機能の低下を防ぐため、機能訓練指導員を1人以上配置することが基準です。
ただし、機能訓練指導員は理学療法士だけではなく、作業療法士、言語聴覚士、看護職員、柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師などが担当することがあります。また、他職種との兼務も認められています。
そのため、「機能訓練指導員あり」「リハビリ対応」という表示だけで、毎日専門職によるマンツーマン訓練を受けられると考えないことが重要です。
施設を比較するときは、担当者の資格、常勤・非常勤、専従・兼務、勤務日数、個別訓練の頻度、計画の見直し、生活動作への支援まで確認してください。
制度確認：本記事の機能訓練指導員の配置、兼務、個別機能訓練加算、生活機能向上連携等に関する記述は、2026年10月20日時点で厚生労働省「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」「指定居宅サービスに要する費用の額の算定に関する基準」、介護サービス情報公表システム等を確認しています。実際の資格者、勤務日数、訓練内容・頻度は施設ごとに異なるため、候補施設の最新の重要事項説明書・公表情報・見学時の説明で確認してください。