寝返りが難しい、車いすで過ごす時間が長い、食事量が落ちているなど、褥瘡（床ずれ）のリスクが高い人が老人ホームを選ぶときは、単に「寝たきり対応」と書かれているかだけでは判断できません。体位変換・体圧分散・皮膚観察・栄養管理・排泄ケアを、日常の介護として継続できる体制があるかを確認することが重要です。
褥瘡は、同じ姿勢が続くことによる圧迫だけでなく、ずれや摩擦、失禁による皮膚の湿潤、低栄養など複数の要因が重なって起こりやすくなります。そのため、ひとつの対策だけでなく、介護職・看護職・医師・栄養職などが連携して予防する視点が必要です。
褥瘡予防が必要な人は老人ホームに入れる？
褥瘡のリスクが高いことだけを理由に、老人ホームへ入居できないとは限りません。ただし、本人の状態と施設の介護・看護体制によって受け入れ可否は変わります。
「褥瘡があるか」だけでなくリスクの高さを伝える
まだ傷がなくても、自力で寝返りができない、座位を保つ時間が長い、痩せて骨が突出している、失禁が多い、食事量が少ないといった状態では予防的なケアが重要です。施設には、現在の皮膚状態だけでなく、どの程度自分で姿勢を変えられるかも伝えましょう。
すでに発赤や傷がある場合は受け入れ条件が変わる
すでに褥瘡がある場合は、部位、大きさ、深さ、処置内容、受診頻度などによって必要な医療・看護が変わります。処置が必要な場合は、看護職員が対応できる時間帯や訪問診療・訪問看護との連携も確認しておく必要があります。
施設で確認したい褥瘡予防の5つの体制
寝返りが難しい人に対し、本人の状態に合わせて姿勢を変える介助ができるかを確認します。時間だけで一律に決めるのではなく、皮膚状態や寝具、本人の動きやすさを見ながら調整できることが大切です。
エアマットレスなどの体圧分散寝具や、車いす用クッションを必要に応じて使えるか確認します。本人がどの程度自力で動けるか、体格や骨の突出などに合わせて選べるかがポイントです。
仙骨部、かかと、肘など圧がかかりやすい部位を日常的に観察し、赤みや傷を早く見つけられる体制があるか確認します。
失禁やおむつ使用がある場合は、皮膚が長時間湿った状態にならないように排泄ケアと洗浄・保湿を行えるかを確認します。
食事量や体重の変化を確認し、必要に応じて栄養職や医療職と連携できるかを見ます。低栄養は褥瘡リスクを高める要因のひとつです。
見学時は実際のケア方法まで質問する
パンフレットに「褥瘡予防」「寝たきり対応」と書かれていても、実際のケア方法までは分かりません。見学や相談時には、現場でどのように対応しているかを具体的に聞きましょう。
体位変換は誰がどのように行うか
夜間を含めて必要な介助ができるか、介護職員同士で情報共有されているかを確認します。体位変換そのものだけでなく、ポジショニングやクッションの使い方が本人の状態に合わせて調整されているかも重要です。
皮膚の変化を誰が判断するか
介護職が赤みを見つけた場合に、どのように看護職へ報告し、必要に応じて医師へつなぐのかを確認します。初期の変化を見逃さず、記録しながら対応できる体制がある施設は比較しやすくなります。
福祉用具の持ち込みや変更ができるか
現在使っているエアマットレスやクッションを持ち込めるか、施設側で用意するのか、状態変化に応じて変更できるのかを確認しましょう。費用負担の扱いも施設ごとに異なるため、契約前に確認しておくと安心です。
褥瘡ができた場合の医療連携も確認する
予防を続けていても、体調や病状の変化によって褥瘡が生じることはあります。施設選びでは、発生後の対応まで確認しておくことが重要です。
看護職員が対応できる時間帯
傷の観察や処置が必要になったとき、看護職員がどの時間帯に勤務しているかを確認します。24時間看護職員がいる施設もあれば、日中のみの配置で夜間は介護職員が状態を確認し、必要時に連絡する施設もあります。
医師・訪問診療・皮膚科との連携
褥瘡が悪化した場合に、協力医療機関や訪問診療の医師へどのようにつなぐのかを聞いておきましょう。施設内で対応を続けられる範囲と、外来受診や入院が必要になる基準も確認できると安心です。
「看護師がいる」「医療連携あり」という説明だけでは、褥瘡の処置をいつでも行えるとは限りません。必要な処置内容と時間帯を伝え、施設で対応可能か個別に確認してください。
施設種類だけで褥瘡対応力を決めない
常時介護を必要とする人を対象とする施設で、褥瘡予防の体制整備が求められています。ただし、看護職員の配置時間や医療処置への対応範囲は施設ごとに確認が必要です。
施設職員から介護を受けられますが、看護配置や医療連携、褥瘡処置の対応範囲は施設ごとに異なります。見学時に具体的なケア体制を確認しましょう。
必要に応じて外部の介護・医療サービスを利用します。訪問看護等を組み合わせられる場合もありますが、夜間のケア方法やサービス量による費用変化を確認する必要があります。
長期的な医療と介護の両方が必要な要介護者を対象とする施設です。医療ニーズが高い場合の候補になりますが、入所要件や空床状況、個別の医療処置への対応は確認が必要です。
入居相談時に施設へ伝えておきたい情報
・現在の皮膚状態と褥瘡の有無
・自力で寝返りや座り直しができるか
・現在の体位変換やポジショニング方法
・使用中のマットレスやクッション
・失禁やおむつ使用の状況
・食事量、体重変化、栄養補助の有無
・すでに褥瘡がある場合の処置方法と受診先
・糖尿病や循環器疾患など褥瘡治癒に影響する持病
現在のケア内容をできるだけ具体的に伝えることで、施設側も受け入れ可否や必要な支援を判断しやすくなります。病院や在宅で褥瘡予防計画や看護記録がある場合は、主治医やケアマネジャーと相談しながら情報を引き継ぐとよいでしょう。
まとめ｜「褥瘡対応可」ではなく予防を続けられる体制で選ぶ
褥瘡予防が必要な人の老人ホーム選びでは、施設種類や「寝たきり対応」という表示だけで判断せず、本人のリスクに合わせて体位変換・体圧分散・皮膚観察・排泄ケア・栄養管理を続けられるかを確認することが大切です。
さらに、赤みや傷が見つかったときの看護職員への報告、医師との連携、処置や受診の流れ、状態が悪化した場合も住み続けられるかまで確認しておくと、入居後のミスマッチを減らせます。