聴覚障害がある人の老人ホーム選び

聴覚障害がある人の老人ホーム選びでは、「耳が聞こえにくくても入居できるか」だけを確認しても十分ではありません。重要なのは、本人が普段どのような方法で意思疎通しているかを施設側が理解し、日常生活の中でその方法を継続できるかです。

聴覚障害があっても老人ホームへ入居できる

聴覚障害があることだけを理由に、老人ホームへ入居できないと決まっているわけではありません。ただし、聞こえ方の程度やコミュニケーション方法は人によって大きく異なります。

補聴器を使えば会話できる人もいれば、筆談、手話、読話、文字表示などを組み合わせて意思疎通する人もいます。そのため、施設側が「難聴の人への対応経験がある」というだけでなく、本人に合った方法を実際に続けられるかを見る必要があります。

まず本人の聞こえ方とコミュニケーション方法を整理する

施設見学や入居相談の前に、本人がどのような場面で聞き取りにくいのかを整理しておくと、受け入れ後の支援を具体的に確認しやすくなります。

• 正面からゆっくり話せば理解できるか
• 補聴器を装用しているか
• 筆談が必要か
• 手話を主なコミュニケーション方法としているか
• 口元を見ると理解しやすいか
• テレビや電話の音声は聞き取れるか
• 複数人の会話や騒がしい場所では聞き取りにくいか

厚生労働省の資料でも、聴覚障害がある人のコミュニケーション方法には、補聴器、筆談、手話、読話など複数の方法があるとされています。本人が使い慣れた方法を尊重することが基本です。

補聴器を使っている場合は管理方法を確認する

補聴器を使用している場合は、施設で誰が管理を支援するのか確認します。本人が自分で装着・取り外し・電池交換までできる場合と、職員の支援が必要な場合では対応が異なります。

確認したい補聴器の管理

• 朝夕の装着・取り外しを支援できるか
• 電池交換や充電を手伝ってもらえるか
• 紛失防止の管理方法があるか
• 故障や聞こえにくさが出たとき家族へ連絡してもらえるか
• 耳鼻咽喉科や補聴器店への受診・調整をどう行うか

補聴器は装着していれば常に十分聞こえるとは限りません。厚生労働省も、補聴器は購入時の調整だけでなく、その後のアフターケアや定期点検が重要と案内しています。

職員の声かけ方法を確認する

聴覚障害がある人への支援では、大声で話せばよいとは限りません。本人の正面に回り、口元や表情が見える位置から、区切りながら伝えるほうが理解しやすい場合があります。

また、聞き返しが多いと本人が遠慮して会話を諦めることがあります。職員が本人の反応を確認しながら伝える姿勢があるかも重要です。

筆談や文字表示に対応できるか確認する

筆談が有効な人では、居室やスタッフステーションに筆談用具を用意できるか確認します。タブレットやスマートフォンの音声文字変換を使える場合もあります。

重要なのは、食事時間や入浴予定などの日常連絡だけでなく、体調不良、受診、薬の変更、事故や避難などの重要事項も本人が理解できる方法で伝えられることです。

手話を主なコミュニケーション方法にしている場合

手話を主な意思疎通方法としている人の場合は、施設側に手話で対応できる職員がいるかを確認します。ただし、常時手話対応できる職員がいる施設は限られます。

手話対応が難しい場合でも、筆談や文字端末、家族・外部支援者との連携など、代わりの手段を具体的に用意できるかが重要です。「手話ができる職員はいない」で話を終わらせず、本人が日常生活で困らない代替方法があるかまで確認します。

認知症と聞こえにくさを混同しないことが大切

呼びかけに反応しない、質問と違う返答をする、会話に参加しないといった様子は、認知症だけでなく、単に聞こえていないことでも起こります。

聞こえにくさを理解しないまま「理解力が落ちた」と判断されると、本人の意思が十分に確認されない可能性があります。施設には、本人が聞き取りやすい方法で話してから反応を見るよう依頼しておくと安心です。

食事・服薬・入浴など日常生活の説明方法も確認する

老人ホームでは、毎日の生活の中で多くの声かけがあります。食事の案内、服薬確認、入浴、排泄介助、レクリエーション、受診予定など、本人へ情報を伝える場面は少なくありません。

とくに服薬や医療に関する説明では、聞き間違いを防ぐ必要があります。口頭だけで済ませず、必要に応じて文字や指差しを使うなど、本人が理解できたことを確認する仕組みがあるかを見ます。

緊急時に音以外で知らせられるか確認する

聴覚障害がある人では、火災報知器や館内放送など音声だけの情報に気づきにくいことがあります。夜間に補聴器を外している人は、日中よりさらに気づきにくくなります。

緊急時に確認したいポイント

• 火災や地震などの際に職員が居室まで知らせに来るか
• 夜間の避難誘導方法が決まっているか
• 館内放送以外の伝達方法があるか
• 本人の聴覚障害が夜勤職員にも共有されるか

緊急時対応は設備だけでなく、職員間の情報共有が重要です。本人が音声情報を受け取りにくいことを、日勤・夜勤を含めて共有してもらえるか確認します。

耳鼻咽喉科への受診や補聴器調整をどう行うか

高齢者の聞こえにくさは、加齢だけが原因とは限りません。耳垢、耳の病気、補聴器の不調などで急に聞こえが悪くなることもあります。

厚生労働省も、聞こえにくさを感じた場合には耳鼻咽喉科への受診を勧めています。施設入居後も、聞こえ方が変化したときに受診へつなげられるか、付き添いを誰が担うか、費用はどうなるかを確認しておきます。

レクリエーションや他の入居者との交流にも注目する

聴覚障害があると、複数人の会話についていけず、集団活動から離れてしまうことがあります。本人に参加意欲があっても、説明が聞こえないために活動を避けるようになるケースも考えられます。

見学時には、レクリエーションの説明方法、席の配置、職員が個別に説明してくれるかなどを確認します。本人が孤立しないためには、介護量だけでなくコミュニケーションへの支援も重要です。

入居前に施設へ伝えておきたい情報

「難聴あり」とだけ伝えるより、実際の生活でどのような支援が必要なのかを具体的に共有したほうが、入居後の行き違いを減らせます。

見学では本人を交えてコミュニケーションを確認する

可能であれば、本人も施設見学に参加し、職員と実際に会話してみることをおすすめします。施設側が本人に直接話しかけるか、家族だけに説明を続けてしまわないかも重要な確認点です。

私の家族が施設を検討したときも、パンフレットだけでは分からない部分が多く、実際に本人を連れて見学したことで職員との相性や説明の伝わり方が見えました。本人が落ち着いて話せるかどうかは、生活を続けるうえで大切な要素です。

まとめ｜聞こえ方ではなく「伝わる仕組み」で選ぶ

聴覚障害がある人の老人ホーム選びでは、補聴器の有無や聴力の程度だけで判断せず、本人に情報がきちんと伝わる仕組みがあるかを確認してください。

職員の声かけ、筆談や文字表示、補聴器管理、緊急時の伝達、受診支援まで具体的に確認できれば、入居後の生活をイメージしやすくなります。最後は、本人が実際に職員とのやり取りを負担なく続けられそうかという視点で比較することが大切です。