夫婦で老人ホームへの入居を考えるとき、「2人で同じ施設に入れるか」「同じ部屋で暮らせるか」を最初に気にする方は多いでしょう。
ただし、夫婦で入れる老人ホームを選ぶときは、夫婦部屋の有無だけでは判断できません。夫婦それぞれの入居条件、介護度や医療ニーズの違い、2人分の費用、どちらか一方が入院・退去した場合の契約まで確認する必要があります。
まず結論｜「2人で入れるか」ではなく「2人が将来も暮らし続けられるか」で選ぶ
夫婦で老人ホームを探すときは、同室可能かだけでなく、夫婦それぞれが入居条件を満たすか、介護度に差が出ても同じ施設で暮らせるか、2人分の総費用を継続して支払えるかを確認することが重要です。さらに、どちらか一方が長期入院した場合や亡くなった場合に、残った配偶者が同じ居室・施設で生活を続けられるかまで契約前に確認してください。
夫婦で老人ホームに入る方法は一つではない
夫婦で施設生活を続ける方法には、「同じ施設の2人部屋に入る」「同じ施設で別々の個室に入る」など複数の形があります。
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2人部屋・夫婦部屋で一緒に暮らす
有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅（サ高住）などには、2人で入居できる居室を設けているところがあります。寝室やリビングを夫婦で共有でき、自宅に近い感覚で生活しやすいことが特徴です。
ただし、すべての施設に2人部屋があるわけではなく、部屋数が少ないこともあります。また、「2人入居可能」と表示されていても、夫婦それぞれに年齢や介護状態などの入居条件が設定されている場合があります。
まず確認するのは「夫婦それぞれが入居条件を満たすか」
夫婦で入居したい場合でも、入居条件は原則として一人ひとり確認されます。「夫が入居できるから妻も一緒に入れる」とは限りません。
有料老人ホームは施設ごとに入居条件が異なる
介護付き有料老人ホームや住宅型有料老人ホームでは、自立している人から入居できる施設もあれば、要支援・要介護認定を受けている人を対象とする施設もあります。
夫婦のうち一方が要介護で、もう一方が自立している場合でも入居できる施設はありますが、すべての施設で可能とは限りません。年齢、要介護度、認知症、医療処置などを2人分伝えて確認します。
特養は夫婦それぞれが入所要件を確認される
特別養護老人ホーム（特養）の新規入所は、原則として要介護3以上です。要介護1・2でも、居宅での生活が困難な一定の事情がある場合には特例入所の対象になることがあります。
夫婦だから2人まとめて同じ条件で入所できるわけではありません。例えば、一方が要介護4でも、もう一方が自立している場合、自立している配偶者が特養へ同時に入所することはできません。
「夫婦なら同時入居できる」と考えない
施設種別によって入居条件は異なり、夫婦それぞれの状態が確認されます。希望する施設へ、2人の年齢・要介護度・認知症・医療状況を伝えて、同時入居が可能か確認してください。
介護度が違う夫婦は「将来の介護差」まで考える
入居時には夫婦とも自立していても、数年後にはどちらか一方だけ介護が必要になることがあります。すでに介護度に差がある夫婦では、さらに差が広がる可能性もあります。
一方が自立・一方が要介護でも暮らせるか確認する
夫婦入居を受け入れている施設でも、自立者と要介護者の両方に対応しているかは施設によって異なります。
介護付き有料老人ホームの中には自立者から入居できるところもあります。一方で、要介護者のみを対象とする施設では、自立している配偶者が入居できない場合があります。
どちらかの介護度が上がっても同じ施設で暮らせるか確認する
入居時点だけでなく、要介護4・5になった場合、車いす生活になった場合、認知症が進んだ場合にも同じ施設で生活を継続できるか確認してください。
特に住宅型有料老人ホームやサ高住では、介護量が増えたときに利用する外部介護サービスや夜間体制によって、住み続けられる範囲が変わることがあります。
POINT
夫婦入居では「今の2人に合うか」だけでなく、「状態が違ってきた2人を支えられるか」が重要です。
夫婦のどちらかだけ介護量が増えたときに、同室を続けられるのか、別室へ移るのか、施設内で対応できなくなるのかを確認しておきましょう。
夫婦部屋と別々の個室はどちらがよい？
夫婦だから同室が最善とは限りません。長年一緒に暮らしてきた夫婦でも、高齢になると睡眠、介護、生活時間の違いが大きくなることがあります。
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一緒にいることで安心できるなら夫婦部屋
環境が変わることへの不安が強い人や、配偶者がそばにいることで安心できる人には、夫婦部屋が合う場合があります。
これまでと同じように会話したり、同じ時間に食事や休息を取ったりできるため、施設入居による生活変化を小さくしやすい面があります。
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睡眠や介護の時間が違うなら別々の個室も検討する
一方が夜間に何度も排せつ介助を受ける、認知症で夜間に起きることが多い、就寝時間が大きく違うといった場合は、同室だともう一方の睡眠に影響することがあります。
同じ施設で別々の個室にすれば、日中は一緒に過ごしながら、夜はそれぞれ休むことができます。「夫婦だから同じ部屋」という考えに縛られず、2人の生活の質を基準に考えてください。
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介護する側・される側の関係を施設入居後も続けない
在宅生活では、比較的元気な配偶者がもう一方を長期間介護していることがあります。そのまま同室に入居すると、施設へ移った後も配偶者が介護を続けようとしてしまう場合があります。
施設入居後は職員へ介護を任せ、夫婦が「介護する人とされる人」ではなく、夫婦として過ごせる環境かどうかも重要な視点です。
費用は「2人部屋だから安い」とは限らない
夫婦部屋では一つの居室を共有するため、家賃相当額などを抑えられる場合があります。しかし、すべての費用が1人分になるわけではありません。
食費・介護費・医療費などは2人分必要になる
食事は2人分必要です。介護保険サービスの自己負担も、夫婦それぞれの要介護度や利用するサービスに応じて発生します。医療費、薬代、日用品費などもそれぞれ必要です。
また、夫婦部屋は居室面積が広いため、1人用居室より家賃自体が高く設定されている場合があります。「1部屋だから半額になる」とは考えず、2人分の月額総費用で比較してください。
夫婦それぞれの個室なら居室費も2室分になる
同じ施設で別々の個室へ入る場合は、原則としてそれぞれの居室に家賃・管理費などがかかります。
夫婦部屋と個室2室の両方を選べる施設であれば、それぞれの見積もりを出してもらい、介護保険自己負担や食費なども含めて比較すると分かりやすくなります。
表示されている「2人入居料金」の内訳を確認する
2人入居向け料金が表示されていても、食費、介護費、医療費、生活支援費などが別途必要な場合があります。重要事項説明書や料金表で、何が2人分として含まれ、何が別料金になるのかを確認してください。
どちらか一方が入院した場合の料金と居室を確認する
夫婦入居では、将来どちらか一方だけ長期入院する可能性があります。そのときも居室を維持できるか、費用がどうなるかは重要です。
入院中も家賃・管理費などが続く場合がある
有料老人ホームでは、入院中で施設にいない期間も家賃や管理費などが減額されない契約があります。食費など利用実績に応じて減額される費用があるかは施設ごとに異なります。
夫婦部屋の一方が入院した場合、残った配偶者がそのまま居室を利用できるのか、料金が変わるのかも確認してください。
退院後に同じ施設へ戻れる条件を確認する
入院が長期化した場合や、退院後の医療ニーズが入院前より高くなった場合、施設での受け入れ継続が難しくなることがあります。
「入院したら何日まで居室を確保するか」「退院後にどの状態まで戻れるか」「医療処置が増えた場合はどうなるか」を契約前に確認しておくと安心です。
どちらか一方が亡くなった場合の契約を必ず確認する
夫婦で長く暮らすことを考えるほど、避けて通れないのが、どちらか一方が先に亡くなった場合の契約です。
残った配偶者が夫婦部屋にそのまま住めるとは限らない
2人用居室を1人で使い続けられるかは施設の契約によって異なります。1人用居室への住み替えを求められる場合や、空室が出るまで夫婦部屋を利用できる場合などがあります。
居室変更となる場合は、家賃や管理費がどう変わるのか、移動先を本人が選べるのかも確認してください。
前払金・敷金などの扱いも確認する
前払金を支払う施設では、2人入居時の前払金がどのように設定され、どちらか一方の契約が終了した場合に返還金があるかを確認します。
厚生労働省の有料老人ホーム標準指導指針でも、契約前に重要事項説明書や入居契約書を十分な時間的余裕をもって説明することが求められています。夫婦入居では、2人の契約関係と一方の契約終了後の扱いを特に確認することが大切です。
CHECK
夫婦部屋を契約するときは、「1人になった後」の料金と住まいまで確認してください。
一方が亡くなったあとに急いで居室変更や転居を迫られないよう、残った配偶者の居住継続条件を契約前に確認しておきます。
医療・認知症の差が出た場合も同じ施設で暮らせるか
夫婦の健康状態が同じように変化するとは限りません。一方だけ認知症が進んだり、医療処置が必要になったりする場合があります。
認知症が進んだ場合の対応を確認する
認知症の症状が強くなった場合も同じ居室・施設で生活できるのか、専門的な対応が必要になると居室変更があるのかを確認します。
本人の症状だけでなく、同室の配偶者への影響も重要です。夜間の不眠や大きな声などで配偶者の生活に負担が生じる場合、別室を提案されることも考えられます。
医療処置が増えた場合の受け入れ範囲を確認する
インスリン、たんの吸引、経管栄養、在宅酸素などが必要になった場合に対応できるかは施設によって異なります。
看護職員の配置時間、訪問診療、緊急時の対応、看取りまで確認し、夫婦のどちらかの医療ニーズが高くなっても同じ施設で暮らせる可能性があるかを見ておきましょう。
夫婦での施設見学では2人それぞれの反応を見る
夫婦で入居する施設は、家族が条件だけで決めるのではなく、可能であれば夫婦本人にも見てもらうことが大切です。
同じ施設でも夫婦で感じ方が違うことがある
一方は静かな環境を好み、もう一方は人との交流を好むなど、夫婦でも希望する暮らし方は異なることがあります。
居室だけでなく、食堂、共用スペース、職員の声かけ、入居者の様子などを見て、それぞれが落ち着いて暮らせそうか確認してください。
施設選びで感じたこと
私たち家族が義母の施設を探したときも、家族だけで複数施設を比較した後、候補となった施設へ義母本人を改めて連れて行きました。
設備や料金だけでなく、本人が職員や施設の雰囲気にどのような反応をするかを見ることが、最終的な判断材料になりました。夫婦入居では、この確認を2人それぞれについて行うことが大切です。
夫婦で契約する前に確認したいポイント
夫婦入居で確認したい項目
- 夫婦それぞれが入居条件を満たしているか
- 夫婦部屋があるか、別々の個室でも近くに住めるか
- 2人部屋と個室2室の総費用
- 夫婦の介護度が違っても入居できるか
- どちらかの介護度が上がっても同じ施設で暮らせるか
- 認知症が進行した場合の対応
- 必要な医療処置への対応
- どちらかが入院した場合の居室確保と費用
- どちらかが亡くなった場合の居室・料金
- 前払金・敷金の返還条件
- 看取りへの対応
- 退去条件
有料老人ホームでは、入居相談時に重要事項説明書の交付を受け、契約前にサービス内容、費用、人員体制、契約条件などを確認してください。
夫婦入居では通常の確認事項に加えて、2人のうち一方だけ状態が変化した場合の扱いを具体的に質問することが重要です。
まとめ｜夫婦2人の「今」と「将来」の両方で施設を選ぶ
夫婦で老人ホームへ入る場合、夫婦部屋を用意している施設や、同じ施設で別々の個室に入居できる施設があります。
ただし、大切なのは2人部屋があるかどうかだけではありません。夫婦それぞれが入居条件を満たすか、介護度や医療ニーズに差が出ても同じ施設で暮らせるか、2人分の費用を長期的に支払えるかを確認する必要があります。
さらに、どちらか一方が長期入院した場合や亡くなった場合に、残った配偶者の居室・料金・契約がどうなるかも重要です。
夫婦入居の施設選びでは、「2人で入れる施設」ではなく、「2人の状態が変わっても、できるだけ安心して生活を続けられる施設」を探すことが大切です。